メディア掲載

「日経おとなのOFF」2016年6月号にアンガーマネジメントで「怒らない脳」をつくるということで代表の安藤俊介のインタビュー記事が掲載されました。

誌面では、怒り発生までの３ステップ、衝動的な怒りを静めるテクニック、怒り上手になるための５カ条などについて解説しています。

LEE 2016年5月号、特集「アンガーマネジメントでイライラ解消！」　に理事の戸田久実、本部講師の篠真希のインタビュー記事が掲載されました。誌面ではアンガーマネジメント診断を活用した怒りの原因の特定、対応などについて解説しています。

サンキュ！2016年4月号「あなたをストレスから解放する10のルール」として理事の戸田久実のインタビュー記事が掲載されました。

週刊東洋経済2016年2月13日号、Bsuiness Aspectで「ストレスチェック時代に”怒り”のマネジメントが注目される理由とは」で4ページにわたり掲載されました。

記事内ではアンガーマネジメントの企業研修が非常に伸びていること、野村証券が約13,000名の全社員にアンガーマネジメント研修を行い9割以上の参加者が評価をしたこと、代表の安藤俊介のインタビューなどの内容になっています。

FYTTE 2016年3月号　”アンガーマネジメント”があなたを変える！「怒り」のコントロールでストレスフリーな私になる！で代表の安藤俊介のインタビュー記事が5ページにわたり特集されました。

誌面は、「怒り」をコントロールする基本テクニック、怒りにくい体質になる方法、気持ちが伝わる上手な「怒り方」、「怒り」のお悩み相談室の4部構成になっています。

月刊清流2016年2月号、第1特集『今年はもうイライラしない！　「怒り」に振り回されない穏やかな毎日を』で、「怒る基準をハッキリさせてイライラしがちな自分を変える」と題して、代表の安藤俊介のインタビュー記事が掲載されました。

NHKラジオ第１「年の瀬ごめんねラジオ！謝ってスッキリ♪」に代表の安藤俊介が生出演しました。番組内の「ごめんねクイズ！」コーナーに出演し、こんな時はどう謝ればよいのかアンガーマネジメント的視点から解説、コメントをしました。

NHKEテレ「オイコノミア」で短気は損気 “怒り”の経済学」ということでアンガーマネジメントが取り上げられました。

番組内では代表の安藤駿介の某社での企業研修の様子、又吉さんとの対談が放映されました。また、当会のアンガーマネジメントファシリテーターである前園真聖氏のサッカー教室でのアンガーマネジメントの取り組みなどが紹介されました。

以下番組WEｂサイトより

“怒り”をコントロールできずに、後悔したことはありませんか？そんなとき役に立つのが経済学。サッカー元日本代表前園真聖さんと一緒に上手な怒りのしずめ方を学びます。

月刊広報会議2016年1月号、「9人の専門家が分析　広報の視点で総括　2015年の企業不祥事」の中で代表の安藤俊介がアンガーマネジメントの専門家として解説、コメントをしました。

以下、雑誌より

「2020年に向け成長軌道を描く企業は多いが、その分リスクも増大し、多様化する。クライシスを予見し、リスクコミュニケーションができる企業でないと生き残ることができないだろう」ある専門家はこう分析する。大手、BtoB、外資系企業など様々な不祥事が発生した2015年。9人の解説とともに振り返り、「予見力」を磨く材料としたい。

12月1日から、従業員50人以上の事業者に年1回の「ストレスチェック」を義務付ける制度が始まり、様々な企業の取組みが紹介され、アンガーマネジメントを取り組む企業も増えているという紹介です。ニュースでは当会の年次総会の様子、戸田久実理事のインタビューなどが放映されました。

以下、番組WEBサイトより

働く人の心の健康を守るために、従業員50人以上の事業者に年1回の「ストレスチェック」を義務付ける制度がきょうから始まりました。
　「ストレスチェック」はストレスの状態を調べ、必要に応じて医師が面接を行って心の病を未然に防ごうというものです。厚生労働省が推奨するストレスチェックテストは57項目あり、答えることでストレスのかかり方が分かります。この制度ができた背景には、過労やパワハラによる精神疾患での労災が増えていることがあります。昨年度、心の病に関する障害として労災支給が決まったのは497件で、過去最多を記録しました。厚生労働省によりますと、制度の対象となる職場は全国でおよそ16万、労働者は2千数百万人に上る見込みです。

　都内の企業などでは従業員たちにストレスをうまく管理してもらう方法の取り入れが広がっています。さまざまな企業で始まっている取り組みを取材しました。

　今回のストレスチェック制度の対象となる労働者は主に正社員ですが、1年以上の契約社員など一部の非正規社員も含まれます。また、派遣社員として働く人は派遣元の会社がチェックを行うということです。